人は、何かを買うために生きているわけではない。よい人と出会い、よい人生を送るために生きている。そこに、消費者があえて口にしない、真の欲求がある。

ビジネスお役立ち知識

社内の提案制度を120%活性化させる方法!

「業務改善」「発明提案」など呼び方はいろいろですが、社員から何らかの形で業務に対する“提案”を導入している会社は多いでしょう。提案制度の狙いは、品質やサービスの向上、効率アップ、コストダウンなどに対する意見や改善案を幅広く提案してもらうことで社員が仕事に対する意義を感じ取り、経営への参画意識を高めることにあります。自分の仕事を多方面から見ることで社員の自律性を養うこともできますし、社員からのボトムアップによる改善案はトップとのコミュニケーションを図る一つの機会にもなるでしょう。そう考えると、提案制度が上手く機能している会社は業績が伸びているといえるかもしれません。

社内の提案制度が功をなしている会社の特徴として、次の2つが考えられるようです。

【1】全社員に経営理念が浸透している

【2】社員が問題意識を持っている

つまり、「会社の目指す方向のために何をするべきか」といった、自分の頭で考えて行動に移す風潮が社内にできあがっているのでしょう。

経営理念は経営者サイドが考えるものですから、社員の側からすると一方通行になりがりです。社員に経営理念を浸透させるには、経営理念を実現させるための“行動の理由付け”までを示す必要があるといわれます。「公園はきれいに使いましょう」といわれても、なぜ、なんのために公園をきれいに使うのかを示さなければ、目の前に落ちているごみを拾おうとは思わないでしょう。「公園を訪れた人が不快な思いをしないために」という理由付けが“ごみ”という問題に目を向けさせ、“ごみを拾う”という行動を促すのだと思います。

提案制度が失敗している会社は、企業理念は明確でも行動の理由付けがあいまいなのかもしれません。「公園美化のためにごみを拾いましょう」と、「世界一美しい公園として多くの人に愛されるようにごみを拾いましょう」では、どちらが社員のやる気を高め、「そのためには何をするべきか」といった提案が出やすいか。提案制度を見直すときには、経営理念に対する行動の理由付けを再考してみるといいのではないでしょうか。

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